古民家は通常の中古住宅や新築と違い、予定通りにいかないこともままあります。今回紹介する古民家リノベーションの失敗例はその代表的なものでもあります。
どんなことが起こりうるか知っておくことで、納期にしても予算にしてもある程度の余裕をもって取りかかることができるはずです。
一番必要なのは何が起きても楽しめるくらいの心の余裕だったり……
古民家は解体してはじめて分かる本当の費用
古民家はリノベーション前に古民家鑑定や伝統耐震診断などを行うことがベターですが、どちらにせよリノベーションや改築を依頼する施工会社で現在の状態を調査することになります。
ただし、どうしても目に見える範囲で見積もるため実際には解体して本当の費用がわかると思っておいた方が良いでしょう。
基礎からやり直しまたは修繕
基礎の強度不足は致命的です。何のコストを削っても基礎がおろそかでは安心して住めません。
本格的な基礎工事からのやり直しになると、一度家を持ち上げて耐震工事を施しつつ基礎をつくり直す必要がありかなり費用がかかってきます。
工事の前により実際に近い予算を知りたい場合は、伝統耐震診断や床下診断、シロアリ調査を行うこともできます。
床下診断はロボットを基礎部分に潜り込ませて詳しく調査してくれます
使う予定だった古材が使えない
築50年以上の家で使われていた木材は古材と呼ばれ、通常は新材よりもよく乾燥して強度が高くなっています。中には100年以上色んな場所や家で繰り返し使われ続けているものもあります。
リノベーションの際も再活用されることが多いのですが、それも環境や傷み具合、また長年使い回されてきたことで強度不足や経年劣化が起こり、実際には使えなかったということもあります。
残っていた古材を使うつもりで予算を立てていた場合、再活用できなかった分だけ新たに新材を確保する必要がありますのでそんな場合も大いにある!と心に留めておくことが大切です。
リノベ検討時に古材鑑定をお願いしておくと安心ですね
補助金を申請していなかった
古民家リノベーションも通常の中古住宅のように申請できる補助金があります。全体の費用が大幅に変わってくることもありますので、知らずに後悔することがないようにしておきましょう。
こういった補助金は申請期限に注意です。リノベーションを検討し始めた時点でまずは自治体の担当部署などに相談しに行ってみましょう。
また、リノベーションの内容によっては減税対象となることもあるため情報を集め、工事費用は実質いくらくらいになるのか長期的な視点でも計算してみましょう。
リノベーションの補助金制度
補助金制度は国によるものや自治体によるものなどさまざまあります。
登録事業者でなければ申請ができないものも多いため、事業者登録していない施工会社では補助金について話すらしてもらえないこともあるかもしれません。
自分できちんと調べることが大事だね!
自治体の補助金制度は「(地名)リフォーム 補助金」などで検索!
または役所等できいてみましょう!
リフォームで適用の可能性がある税制特例
長期的に優遇される税制度もあるため、必ず確認しておきましょう!
新築と変わらない費用がかかることも……
古民家や空き家は古い家ゆえに安く住めることを期待して購入する人も多いと思います。中には「無償で譲ります」ということもありますね。
家によってはDIYを駆使したり、工夫次第でもちろんそれも可能でしょう。
ただし、古い家ほど基礎や耐震、屋根など重要な部分で大きな工事が必要だったり、工事中に予期せぬことが起こるのが古民家リノベーションや古民家再生です。
0円物件を手に入れたとしても、時には思いがけず新築同様またはそれ以上の費用がかかることもあると心得ておきましょう。
予算オーバーで古民家リノベーションを失敗しないために
色々リスクを知って心配になったかもしれませんが、リノベーション計画をしっかり立てることと信頼できる施工会社を選ぶことで理想の古民家リノベーションを目指しましょう。
- 予算、納期、心に余裕をもって取り組む
- 居住スペースのみ、内装のみなどリノベーション範囲を限定して行う
- 構造や耐震に費用をかけ、その他の設備や家具・家電は安価にすませる など
トラブルが起こればお金もかかりますが納期も延び、その間の別場所での滞在費用もかかります。心の余裕がないとイライラしてきます。
家のお金ばかり考えていたけど、
家具・家電って確かに結構お金かかるね!
あまり最初の計画に固執しすぎず、その時起こったことを踏まえて施工会社や建築士と相談しながら柔軟に変更することも大切です。
トラブルもおもしろがれれば最高に楽しそうな古民家リノベ……
<参考書籍・上記以外の参考サイト>
川上幸生「古民家の調査と再築」一般社団法人住まい教育推進協会(2019)、ユニテのリノベ計画「古民家リフォームの失敗26選!成功に近づくための解決策もご紹介します」、一般社団法人環境共創イニシアチブ「令和2年度 高性能建材による住宅の断熱リフォーム支援事業」、環境省「2021年度(令和3年度)二酸化炭素排出抑制対策事業費等補助金に係る補助事業者(執行団体)について」